女の子トイレが詰まって使えないんだけど・・・
日常生活に欠かせないトイレの急な故障。
意外と賃貸のトイレの急なトラブルの対処方法ってわからないですよね。
しかし、しっかりと手順を追って対処しないと、大家や管理会社とトラブルに発展するケースもあります。
この記事ではそんな賃貸のトイレに関するトラブルの対応方法について紹介していきます。
賃貸のトイレが故障した時の対処方法
最初に賃貸のトイレが故障した時の対処の手順を確認していきましょう。
トイレの故障は焦らず手順を追って対応していくことが重要です。
万が一の場合には、これから紹介する手順に沿って対応してみてください。
自分で対応できないかを確認してみる
まず「トイレが壊れた」と思って直ぐに業者を呼ぶのはやめましょう。
業者の手配にはある程度時間がかかりますし、費用も発生してしまいます。
トイレが使えない状態は自分で解消できるかもしれないので、自分でできる範囲の対応をしてみましょう。
トイレのトラブルには以下のようなものがあります。
- 排水の詰まり
- 水がでない
- ウォシュレットが動作しない
- 水漏れ
トイレの詰まりはラバーカップなどが自宅にあれば、詰まり除去をしてみましょう。
ラバーカップなどがない場合には、トイレ掃除の棒などで詰まりの原因が除去できないか試してみるのがおすすめです。
水が出ない時には止水栓を少し開いてみたり、タンク内の水が十分入っているか確認してみましょう。
ウォシュレットの故障は一度プラグを抜いて電源を入れなおしてみたり、リモコンの電池が無くなっていないかを確認してみると復旧する場合もあります。
また万が一水漏れを起こしている場合には、床に水が浸みこまないようにタオルなどをあてておきましょう。
重要なのはもし自分でトイレのトラブルが解消できても、後日業者に確認してもらうことです。
その場で症状が解消しても、その症状の原因は解消できていないことも少なくありません。
大家や管理会社に連絡
自分で対応しても症状が改善されない場合や、症状は改善されたけれども業者に依頼をしたい場合には、修繕対応依頼の連絡先に連絡をしましょう。
修繕の際の依頼先は契約書内に記載してあるので、まずは契約書を確認してみてください。
物件によっては24時間サポートがついている場合もあり、夜職の方の深夜の問い合わせにも対応してくれることもあります。
修繕の依頼をするさいに重要なのは、できるだけ症状を正確に伝えることです。
現状や発生した時期、自分で試した対策はもちろん、ウォシュレットやトイレのメーカーや型式も共有しておくとよいでしょう。
緊急の場合は業者を呼ぶ
本来は修繕の窓口を通して業者の手配を依頼するのがおすすめです。
しかし緊急性の高い場合には、とにかく早く対応してほしいこともありますよね。
24時間サポートなどがついていなかったり、管理会社が休みの日などは自分で業者を呼ばなければならないこともあるでしょう。
自分で業者を手配する場合には出張費などの概算を、事前にある程度確認しておくとよいでしょう。
一般的な費用は出張費8,000円～＋作業費となる場合が多いですが、緊急な案件だと金額が高くなるケースもあります。
トイレの故障の費用の支払い区分は？
トイレの故障が原因で賃貸人や不動産屋が揉めてしまう原因の1つに、費用の支払い区分の問題があります。
この支払い区分を理解しておかないと、損をしてしまう可能性もでてきてしまうので注意しましょう。
大家や管理会社が負担する場合
基本的には賃貸物件の設備の修繕は賃貸人に費用負担の義務があります。
設備の修繕に関する費用負担に関しては、民法でも定められています。
ただし大家や管理会社は修繕のコストを抑えるために、自分の指定した業者に依頼するのが一般的です。
業者の選定や見積の比較などがあるため、修繕依頼から実際の修繕まで時間がかかってしまうことが多いのが実情です。
また賃貸物件には賃借人にも善管注意義務があり、トラブル時の大家や管理会社への報告は必須となっています。
住人が負担する場合
一般的に賃貸人が修繕することになっている、トイレなどの設備ですが例外もあります。
まず通常の使用方法以外の使用による故障や、故意の破損に関しては賃借人に修繕義務が発生してしまいます。
他にも賃貸契約に特約として、修繕に関する事項が設けられていた場合にも賃借人が費用を負担する場合もあるでしょう。
そして最も注意したいのが、深夜など緊急の場合に賃貸人に許可を取らずに業者を呼んだ場合です。
民法607条では賃貸人もしくは管理者に無断での修繕は禁止されています。
そのため万が一無許可で修繕をしてしまった場合には、賃貸人の費用負担の対象外とされてしまうケースが多いです。
良識的な大家さんであれば事情を考慮してくれる場合もありますが、基本的に自分で業者を手配した場合には賃借人負担と考えておきましょう。
賃貸のトイレ故障がトラブルになる例
最後に賃貸のトイレの故障から大家や管理会社との間で、トラブルに発展してしまうケースについて確認しておきましょう。
トイレの故障が原因でトラブルになってしまう例には大きく2つのパターンがあります。
それぞれの対処方法も合わせて解説していますので参考にしてみてください。
大家や管理会社が修繕対応をしてくれない場合
賃貸のトイレが故障して大家や管理会社など所定の連絡先に修理をしたのに対応してくれないと困りますよね。
また対応はしてくれていても、時間がかかって長期間トイレが使えないという事態もあるようです。
このような場合には、まずは相手にいつまでに修繕が可能なのか、期限を確約してもらうことが重要です。
万が一その日までに対応がなされない場合には、自分で業者を手配することもできます。
先ほど自分で業者を手配した場合の費用は賃借人の負担となる事を説明しました。
しかし2020年に改定された民法608条では、下記のような規定がされています。
このことからもわかるように、賃借人が修繕を依頼しているにも関わらず、対応されない場合には賃借人が修繕を手配し費用を請求することも可能です。
あまりにも時間がかかる場合には、自分で業者を手配良いか賃貸人に確認してから手配することでトラブルを回避することができます。
賃貸人の側で業者の手配が進んでいる場合もあるので、手配の前には必ず一度確認しておきましょう。
設備が使用できない状態が続く場合には、賃料の減免を申請することもできます。
夜職の方は日中に都合を合わせるのが難しく、修繕や故障原因の調査の日時が合わないため修理までに時間がかかってしまうこともあります。
また夜職や水商売で働いていることを大家に隠している場合には、それが原因でバレてしまう可能性もあるでしょう。
そのため夜職に理解のある物件を借りることはトラブル回避をするうえでも非常に重要です。
しかし、そのような物件を自分で探して審査まで通すのはとても難しいのが現状です。
そこでおすすめなのが水商売専門の不動産屋である「ナイトハウス」。
水商売専門だからこそできる審査通過率99％以上という実績でサポートも充実しています。
気になる方はお気軽にお問い合わせください。
費用支払い区分の問題
費用の支払い区分でのトラブルも少なくありません。
例えば大家や管理会社が休みの日や、対応時間外の急なトラブルのさいの費用の支払い。
他にも大家に確認した後に自分で業者を手配したが、費用が高いから支払えないと言われてしまうケースもあります。
費用の支払い区分で揉めてしまうと、当事者間で問題を解決するのはとても困難。
そのため費用区分で揉めてしまった場合には、第三者機関に相談するのがおすすめです。
実は賃貸のトラブルに関して無料で相談を受け付けている窓口はさまざまな場所に設けられているんです。
例えば多くの市区町村には相談窓口が設けられていますしや国民生活センターも相談を受け付けています。
またどこに相談したらいいかわからない場合には、局番なしで188にダイヤルすると適切な相談窓口のアナウンスを受けることができます。
賃貸のトイレのトラブルは焦らず手順を追って対象しよう！
この記事では賃貸のトイレに関するトラブルの対処方法を紹介してきました。
トイレは日常生活に欠かせない設備。
だからこそ故障などのトラブルが発生すると焦ってしまい、手順を追わずに対応してしまいトラブルの原因になりやすいです。
この記事で紹介した手順をしっかりと確認しながら対応していくことで、費用などの問題に巻き込まれるリスクを最小限に抑えることができるでしょう。
また夜職や水商売の方は不動産屋の選定も非常に重要です。
記事内で紹介した不動産屋もぜひ参考にしてみてください。
